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長い間、「電子タバコ」を巡ってメリットとリスクに関し議論が行わっれてきたが、先日喫煙を止めるのに効果があるという研究結果が発表された。

電子タバコの方が禁煙の割合が高い

この研究を行ったのはカリフォルニア大学、サンディエゴ校のShu-Hong Zhuky教授が率いる研究チーム。

彼らは2001年から2015年に及ぶデータを元に、16万人の動向を調査。その結果、電子タバコを使用している人の約65％がタバコを吸うのを止めようとしていることが明らかになったという。

一方、これに対し電子タバコを使用せずに禁煙をしようとした人の割合は、約40％だったそうだ。

また電子タバコのユーザーの約8％が、少なくとも3カ月間に及ぶ禁煙に成功しており、そうでない人で禁煙できたのは約5％にとどまったとされている。

そして全体的にタバコを吸うのを止めた人の割合は、2010年－2011年の時に比べ、2014－2015年では1.1％増えたとか。

無論、この数字は大きなものとは思えないかもしれないが、彼らによれば1.1％は約35万人に相当するという。

電子タバコのメリット・デメリット

そもそも電子タバコは液体のニコチンを気化させて直接吸い込むもので、人気が出て利用者が増えるに従って、さまざまな議論が行われてきたとされている。

実際、ある人々は通常のタバコより電子タバコは健康的だと主張し、タバコを吸わない人も電子タバコに魅了され、利用者が増える危険性を指摘してきた人もいるという。

また電子タバコがより健康的だと考えることで、喫煙者がかえってタバコを真剣に止めようと思わなくなっているとも言われてきたとか。

しかし本物のタバコよりも健康的とはいえ、電子タバコの中にも肺ガンを誘発する化学物質が含まれていることに変わりはなく、心臓病のリスクも増加させると言われている。

そのため国によっても電子タバコに対する態度はさまざまで、イギリスではタバコをやめさせるツールとして支援を行っているとされ、逆にアメリカの疾病管理予防センターでは健康への危険性に着目しているという。

禁煙には広告や税金も影響か

今回の調査では、電子タバコが喫煙者ではない人にも利用されているかどうかについては対象とはなっていない。

ただやはり電子タバコが、タバコを止めようとする人々に対して、ある一定の役割を果たしていることが確認されたそうだ。

しかし喫煙者が減ったというのは電子タバコだけでなく、タバコの害を訴えるキャンペーン広告や税金なども影響している可能性もあるとしている。（了）

出典元：The Verge：E-cigarettes linked to helping people quit smoking(7/26)

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